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アメリカ合衆国

ダグラス・マッカーサー(GHQ総司令官)

 

「日本の潜在労働者は、量においても質においても、私がこれまで知っている中の最も立派なものの一つである。 しかし、彼らは労働力はあっても生産の基礎素材を持たない。 日本には蚕のほかに取りたてていうべきものは何もないのだ。 日本人は、もし原材料供給が断たれたら(経済封鎖されたら)一千万から一千二百万が失業するのではないかと恐れていた。 それ故に、日本が第二次世界大戦に赴いた目的は、そのほとんどが、安全保障のためであった。」
(1951年5月3日・米上院の軍事外交合同委員会の聴聞会における発言、名越二荒之助『世界から見た大東亜戦争』展転社)


ジョイス・C・レブラ博士(米国コロラド大学歴史学部教授)

「大東亜戦争下、アジア諸国に進駐して行った日本軍政の最大の特徴の一つは、各国の青年を教育し、組織し、独立精神を振起した点にある。 その遺産は戦後も様々な形で生き続けている。 日本の敗戦、それはもちろん東南アジア全域の独立運動には決定的な意味を持っていた。 今や真の独立が確固とした可能性となると同時に、西洋の植民地支配の復活も、許してはならないもう一つの可能性として浮かび上がってきたのである。 民族主義者は、日本占領期間中に(日本軍により)身につけた自信、軍事訓練、政治能力を総動員して、西洋の植民地復帰に対抗した。 そして、日本による占領下で、民族主義、独立要求はもはや引き返せないところまで進んでしまったということをイギリス、オランダは戦後になって思い知ることになるのである。 (中略)さらに日本は独立運動を力づけ、民族主義者に武器を与えた。 日本軍敗走の跡には、二度と外国支配は許すまいという自信と、その自信を裏付ける手段とが残ったのである。 東南アジアの人間は今や武器を手にし、訓練を積んでおり、政治力、組織力を身につけ、独立を求める牢固たる意志に支えられていた。」
(『東南アジアの開放と日本の遺産』秀英書房、256-257頁)

「東京で開かれた極東国際軍事裁判で、打ち出された一つのイメージ、即ち、日本は世界で最も強欲な軍国主義国家の一つであったとする思想は、太平洋の西側 で、長い間再検討されないまま放置されていた。公私の資料の入手難が解明を遅らせ、太平洋戦争の幾つかの局面を暗闇に閉じているのが現状である。又、日本 の歴史家達は、東南アジアに於いて日本が大東亜共栄圏に託した理念、実現の方法等を吟味する事に、今日迄消極的であった。ごく最近になって、アメリカ合衆 国の学者は、日本の戦争目的を再検討する事に着手し、これ迄の定説を修正し始めた。(中略)再検討を志すアメリカ合衆国の学者達の意見に依れば、太平洋戦 争は、西欧資本主義流の帝国主義の単なる日本版では無く、それにもまして西欧諸国の進出によって脅威を受けた日本が、(自国の)存亡に関わる権益を防衛す る為の戦いであったのである。更にアジアを包含しようとする大日本帝国の野望として従来は見なされていた、大東亜共栄圏の理念も又再検討されて然るべきで ある。」
(ジョイス・C・レブラ『チャンドラ・ボースと日本』原書房、1969年)

ジョージ・S・カナへレ博士(ハワイ・日本経済協議会事務局長)

「日本占領軍が、インドネシア民族主義の為に行った種々の訓練の中で、最も重要なものの一つは、インドネシアに正規軍及び準軍事組織を創設して、それに訓練を与えた事であろう。この作業は、特にジャワ、バリ及びスマトラの各島で推し進められた。 後に、インドネシア独立軍の将校や下士官となった者達は、殆ど全て、及び何万と言う兵士達は、この訓練を経て、軍事技術を身に付け、日本の敗戦後に戻ってきたオランダ軍を相手に、独立戦争を戦ったのであった。 もし、この訓練が無かったなら、そして日本の降伏後、インドネシア人の手に入った日本軍の武器や軍需資材が無かったなら、インドネシア独立戦争の行方は違った方向に進んでいたかも知れない。 ジョージ・S・カナへレ『日本軍政とインドネシア独立』鳳出版社、1977年)

ハミルトン・フィッシュ氏(共和党上院議員)

「ルーズベルト大統領は、その絶大な権力を使って遂に米国を日本との戦争に巻き込むことに成功した。 そのことは、米国を欧州における戦争に参戦させるという彼の最終的な目的を達成させた。」 (名越二荒之助『世界から見た大東亜戦争』展転社) 「アメリカが戦争に参戦したかった理由は、過去6年間の自己の失政を糊塗する為。過去6年間のルーズベルトの失政(「ニュー・ディール」政策)、戦争指導 者としての歴史に名を残したいという自己顕示欲を満たす為。大統領自身が国際連合を組織して、ソ連のスターリンとともにその支配者になるためである」

ロスロップ・スタッタード(歴史学者)

「すでに四百年の間、連続的勝利によって、白人は本能的に自己の膨張は無限に継続するものと信ずるに至った。1904年の日露戦争以前には、自己の膨張が停止するというような思想は白人千人中の一人にも考えがおよばなかった。 (中略)1900年は、四百年間みなぎりきった白人潮勢の頂点であった。白人はその時、威名と実力の頂上に達したのである。その後わずか四年にして日本は猛然起って露国に抗し、旅順港に巨砲弾を浴びせて世界を驚かした。その刹那に白人の退潮が始まった。」 (ロスロップ・スタッタード『有色人種の勃興』長瀬鳳輔訳、政教社、147, 151頁)


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ニミッツ元帥(太平洋艦隊司令長官)

「この島を訪れるもろもろの国の旅人達よ。故郷に帰ったら伝えてくれよ。この島を守るために、日本軍人は全員玉砕して果てた。その壮絶極まる勇気と祖国を想う心根を!」 (名越二荒之助『世界から見た大東亜戦争』展転社) チェスター・ウィリアム・ニミッツ(1885年2月24日 - 1966年2月20日) アメリカ海軍の軍人、最終階級は元帥。テキサス州出身。


米国戦略爆撃調査団

「日本の指導部が、国家の存亡に関わる利益の為にと固く信じて、(今次の)戦争を始めた事は明らかである。 これに対して、アメリカ合衆国は、単に自分達の 経済的優位と主義主張を押し付けようとしたのであって、国家の存亡に関わる安全保障の為に戦ったのでは無いと、アメリカ合衆国人は信じていた。」 (米国戦略爆撃調査団団長ニッツからトルーマン米国大統領に提出された報告書、1946年7月)


ベン・ブルース・ブレークニー(東京裁判弁護士)

「原子爆弾という国際法で禁止されている残虐な武器を使用して多数の一般市民を殺した連合国側が、捕虜虐待について日本の責任を問う資格があるのか」 ベン・ブルース・ブレイクニー(1908年 - 1963年3月4日) アメリカ合衆国の陸軍軍人・弁護士。 東京裁判においては、東郷茂徳、梅津美治郎の弁護人を務めた。

カーチス・B・ドール大佐(ルーズベルト大統領の長女の夫)

「ホワイトハウスで1941年11月25日に開かれた運命的な会議の記録を読み返してみて、私の以前の岳父、ルーズベルト大統領および側近たちの戦略は、 平和を維持し保証することではなく、事件を組立て、あるいは引き起こさせて、アメリカを日本との戦争に巻き込むという陰謀にもっぱら関わっていたと、私は悟ったのです」

ハーバート・フーバー氏(アメリカ元大統領)

「若し吾々が日本を挑発しなかったならば決して日本人から攻撃を受ける様なことはなかったであろう」 ハーバート・クラーク・フーヴァー(1874年8月10日 - 1964年10月20日) アメリカ合衆国の第31代大統領。


ハリー・エルマー・バーンズ氏 (歴史学者)

「大西洋でヒトラーを戦争行為に挑発出来ない事がはっきりしてきた1941年6月の、日本の経済的封殺で始まった戦術の切り替えを除いては、戦争への道は まったく直線的であった。全局面を通じる戦争工作の建築家であり大指揮者だったのはフランクリン・デラノ・ルーズベルトだ」


ジェシー・ジョーンズ氏(ルーズベルトの商務長官)

「ルーズヴェルトは、『私は戦争を憎む』と度々述べたのにもかかわらず、彼は、参戦に非常に熱心だった。なぜならば、参戦は3期目の大統領の地位を約束す るからであった。もし、彼が大統領に三選されたならば、それは彼の二つの大きな希望を満たすことになる。すなわち、一つは戦争をするということであり、も う一つは史上初めての三選を果たした大統領として、彼の虚栄心を満たすことであろう」

エリオット・ソープ氏(GHQ対敵情報部長)

「日本人に損害を受けて怒りに燃える偏見に満ちた連合国民の法廷で裁くのは、むしろ偽善的である。戦争を国策の手段とした罪等は、戦後に作り出されたものであり、リンチ裁判用の事後法としか思えなかった」

ヘレン・ミアーズ氏(GHQメンバー)

「なぜ日本が韓国国民を「奴隷にした」と非難されるか理解できない。もし奴隷にしたならば、イギリスは共犯であり、アメリカは少なくとも従犯である。日本 の韓国での行動は全てイギリスの同盟国として「合法的に」行われたことだ。国際関係の原則にのっとり、当時の最善の行動基準に従って行われたことである。 しかも原則は日本が作ったものではない。欧米列強が作った原則なのだ。1910年、日本が韓国を併合したのは、韓国皇帝が「請願」したからだ。歴史家は、 日本は欧米列強から教わった国際関係の規則を、実に細かいところまで几帳面に守っていた、とほめるのだ」


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